【CAVA】CAVAグループの決算まとめ｜2026年Q3

2026:Q3 2026/11/04 発表（引け後）

発表翌営業日-3.18%寄付 -8.84%

CAVA 2026年Q3決算：500店舗到達も既存店売上の伸びが鈍化、通期ガイダンスは幅を絞り込み据え置き

CAVAの決算ハイライト

CAVAグループの2026年第3四半期は、CAVA売上高が前年同期比22.1%増の3.537億ドルとなり、新規出店と既存店売上の両輪で成長を続けた四半期だった。四半期中に24店舗を新規出店し、総店舗数は節目となる500店に到達、前年同期比では20.5%の店舗数増となっている。

一方で既存店売上成長率は3.1%にとどまり、前四半期の9.0%、前々四半期の9.7%から大きく鈍化した。メニュー価格と商品構成が3.0ポイント分を押し上げたものの、Cyclosporaによる食品安全懸念と生鮮野菜消費への不安が約1.5ポイントの下押し要因となったことが明記されている。CAVA店舗レベル利益率は23.4%で、前年同期の24.6%から120ベーシスポイント低下した。

純利益は1320万ドルで前年同期の1470万ドルから減少した一方、調整後EBITDAは5.7%増の4232万ドルとなった。会社は通期ガイダンスを据え置きつつ、既存店売上の見通しレンジを4.5〜6.5%から6.0〜7.0%へ、店舗レベル利益率を23.7〜24.3%から23.7〜24.0%へと幅を狭めて更新した。

抑えておくべきKPI

CAVA売上高: 3.537億ドル（前年同期比22.1%増）
既存店売上成長率: 3.1%（前年同期1.9%、前四半期9.0%から鈍化）
CAVA店舗レベル利益率: 23.4%（前年同期24.6%から120ベーシスポイント低下）
調整後EBITDA: 4232.6万ドル（前年同期比5.7%増、売上高比11.9%）

インサイト

今期で最も目を引くのは、既存店売上成長率が直近2四半期の9%台から一気に3.1%まで減速した点だ。会社側はこの鈍化の大部分がCyclosporaを巡る食品安全懸念と生鮮野菜消費への不安によるものだと説明しており、約1.5ポイントの下押し効果があったとしている。価格・商品構成要因のみで見れば3.0ポイントの押し上げがあり、客数もわずかにプラスだったとされる点は救いだが、外部要因による一時的な下振れなのか、消費者心理により構造的な影響が残るのかは今後の数字で見極める必要がある。

店舗レベル利益率の低下は、人件費の追加投資やサードパーティ配送比率の上昇、修繕費投資が要因として挙げられており、既存店売上の伸び鈍化と相まって収益性に影響した。ただし新規出店102店（前年同期以降）が期待を上回るパフォーマンスを続けているとされ、トップラインの拡大基調自体は崩れていない。純利益の減少も、減価償却費の増加や株式報酬の増加が主因であり、営業面の悪化というより投資先行の構図に近い。

今後の見どころ

通期ガイダンスでは、既存店売上の見通しを6.0〜7.0%へ上方の幅に絞り込みつつ、店舗レベル利益率は23.7〜24.0%とやや保守的な水準に修正しており、会社が下期の既存店売上に一定の自信を持ちつつも、コスト面の圧迫を織り込んでいることがうかがえる。出店ペースについても76〜78店への据え置きで、拡大戦略自体に変化はない。

次の四半期では、Cyclospora関連の懸念が客足にどこまで尾を引くか、そして人件費・配送費用の増加が店舗レベル利益率にどう影響し続けるかが焦点になる。プレオープニング費用のガイダンスが2850万〜2950万ドルへ引き上げられている点も、出店加速に伴うコスト負担として注視したい。

出典

CAVA GROUP REPORTS THIRD QUARTER 2026 RESULTS

2026:Q2 2026/08/11 発表（引け後）

発表翌営業日+14.24%寄付 +14.22%
5営業日+12.22%

CAVA 2026年Q2決算：客数増が支える9.0%の既存店成長、通期ガイダンスは据え置き

本決算のポイント

CAVAグループの2026年第2四半期は、CAVA事業の売上高が前年同期比31.3%増の3.654億ドルとなり、成長ブランドとしての勢いが続いていることを示した。既存店売上高は9.0%増加し、そのうち5.3%分は客数の伸びによるもので、価格・商品ミックスによる押し上げは3.7%だった。新規出店は17店（純増）で、店舗数は476店に達し、前年同期比19.6%の増加となっている。

利益面では、GAAP純利益が2300万ドルで前年同期の1837万ドルから25.3%増加し、調整後EBITDAも4210万ドルから5472万ドルへ30.0%増となった。一方でCAVA事業の店舗レベル利益率は25.7%と、前年同期の26.3%から60ベーシスポイント低下しており、Pomegranate Glazed Salmonの投入コストやデリバリー比率の上昇、賃金投資が押し下げ要因になった。

会社は通期ガイダンスを据え置き、既存店売上高成長率4.5〜6.5%、店舗レベル利益率23.7〜24.3%、調整後EBITDA1.81億〜1.91億ドルとする見通しを再確認した。四半期実績が既存店売上高でこの通期レンジの上限を大きく上回っていることから、下半期の推移が注目される。

抑えておくべきKPI

CAVA事業売上高: 3.654億ドル（前年同期比31.3%増）
既存店売上高: 9.0%増（客数5.3%増、価格・ミックス3.7%増）
店舗レベル利益率: 25.7%（前年同期26.3%から60ベーシスポイント低下）
調整後EBITDA: 5472万ドル（前年同期比30.0%増、売上高比14.9%）

投資家目線のインサイト

既存店売上高9.0%増という数字は、前四半期の9.7%増からわずかに減速したものの、客数の伸びが5.3%と主導的であり、値上げ依存ではない健全な成長構造を保っている点が重要だ。新規出店94店（前年同期以降の累計）が期待を上回るパフォーマンスを見せているとの説明もあり、出店拡大とユニットエコノミクスの両立が続いている印象を受ける。

一方で店舗レベル利益率の60ベーシスポイント低下は、新メニュー導入やデリバリー比率上昇によるコスト増が要因とされ、単価上昇で利益額自体は増えているものの、利益率としては一時的な圧迫要素が働いた四半期と読める。前四半期の25.1%からは改善しているため、季節性やメニュー導入初期のコストという説明にも整合する。

フリーキャッシュフローは28週累計で4478万ドルとなり、前年同期の2190万ドルから倍増した。営業キャッシュフローの伸びが投資額の増加を上回っており、成長投資と資金創出のバランスは崩れていない。

今後の見どころ

会社は通期ガイダンスを据え置いており、下半期に既存店売上高や店舗レベル利益率がどこまでこの四半期の水準を維持できるかが最大の焦点になる。特にPomegranate Glazed Salmonのコスト影響が一時的なものか、今後も利益率を圧迫し続けるかは注視したい点だ。

また、新規出店ペースは通期75〜77店の計画に対して四半期17店のペースであり、残り四半期での出店加速と新店の収益性維持が両立できるかが今後の確認ポイントになる。

出典

CAVA GROUP REPORTS SECOND QUARTER 2026 RESULTS

2026:Q1 2026/05/19 発表（引け後）

発表翌営業日+3.08%寄付 +11.21%
5営業日+5.22%

CAVA 2026年Q1決算：既存店売上9.7%増と客数6.8%増で、成長ブランドの底堅さを再証明

本決算のポイント

CAVAの2026年第1四半期は、売上高が前年同期比32.2%増の4.34億ドルとなり、既存店売上高も9.7%増と力強い伸びを記録した。既存店売上の伸びのうち6.8ポイントは客数増によるもので、値上げやメニュー構成の変化に頼らない実需の強さが確認できる内容だった。

四半期中に20店舗を新規出店し、レストラン総数は459店舗（前年同期比20.2%増）に達した。レストランレベル利益は32.3%増の1.09億ドル、利益率は25.1%と前年同期と同水準を維持しており、デリバリー比率上昇や賃金投資というコスト増加要因を、売上拡大によるレバレッジ効果で相殺した形だ。

調整後EBITDAは37.6%増の6170万ドルとなり、利益率も14.1%へ改善した。一方で純利益は2360万ドルと前年同期の2570万ドルから減少しており、これは実効税率上昇や減価償却費の増加が影響したためだ。会社は通期ガイダンスを引き上げ、既存店売上高予想を3.0〜5.0%から4.5〜6.5%へ、調整後EBITDA予想を1.76億〜1.84億ドルから1.81億〜1.91億ドルへ改定した。

抑えておくべきKPI

CAVA売上高: 4.34億ドル（前年同期比32.2%増）
既存店売上高: 9.7%増（客数6.8%増、価格・商品構成2.9%増）
レストランレベル利益率: 25.1%（前年同期と同水準）
調整後EBITDA: 6170万ドル（前年同期比37.6%増、利益率14.1%）

重要なインサイト

今回の決算で最も注目すべきは、既存店売上の伸びの大半が客数増によって生まれている点だ。価格やミックスによる押し上げは2.9ポイントに過ぎず、値上げに頼らず実際の来客数で成長している構図は、ブランドの需要が持続的である可能性を示している。前四半期までの既存店売上は0.5〜2.1%程度で推移していたため、今回の9.7%は明確な加速と言える。

一方で、レストランレベル利益率は前年同期と変わらず25.1%に留まった。第三者デリバリーの比重増加や賃金投資といったコスト圧力が、売上増によるレバレッジで完全に打ち消された形であり、利益率自体の拡大余地は限られていることも示唆される。純利益が前年同期より減少した点も、税負担や減価償却費の増加という要因があり、実態としての事業成長とは分けて見る必要がある。

新規出店20店舗はシンシナティ、セントルイス、コロンバスといった中西部への新規市場進出を含み、地理的な拡張フェーズが着実に進んでいることが確認できる。