このサイトは、私（ @mifsee ）が個人的に学びながら企業分析や銘柄分析を進め、その過程を記録としてまとめているものです。
あくまで個人の調査・整理を目的とした内容であり、誤りや実際と異なる情報が含まれる可能性があります。
また、MifseeではAI技術を活用した運用や、技術習得を目的とした実験的な取り組みも行っています。ご覧いただく際には、その点をご理解のうえご利用ください。
はじめに
グリーンメタノールは、船の燃料を中心に、石油や天然ガスの代わりとして期待されている燃料・化学原料です。
ただ、関連銘柄を調べてみると、グリーンメタノールを専業にしている米国の上場企業は、今のところ見当たりません。実際に作っている工場の多くは、デンマークの非上場企業や中国の企業のものです。米国株で名前が挙がる会社の多くは、メタノール全体の大手か、技術・船・エンジンでグリーンメタノールに関わる会社です。
そこでこの記事では、各社の決算資料（米SECの提出書類）を読み、会社自身がグリーンメタノールについて何を書いているかで、関わりの濃さを3段階に分けました。
- 数字あり： グリーンメタノール向けの生産量・売上・受注を数字で開示している
- 投資あり： 設備・船・エンジン・技術にお金を投じているが、売上はまだ見えない
- 言及のみ： 決算資料で触れているが、具体的な投資や数字は出していない
そのうえで、注目する5銘柄を選び、選んだ理由と懸念を書いています。数字は2026年10月25日時点で公表済みの資料によるものです。
グリーンメタノールとは？
メタノールは、プラスチック・接着剤・塗料などの原料になる化学品で、燃料としても使われる。世界の需要は2025年に1億トン弱で、その多くは天然ガスや石炭から作られている（メタネックスの2025年年次報告）。
グリーンメタノールは、化石燃料を使わずに作るメタノールのことで、作り方によって2つに分かれる。
| 種類 | 作り方 |
|---|---|
| バイオメタノール | 木くず・農業の残りかす・ごみ・家畜のふんなどから出るガスを原料にする |
| e-メタノール | 再生可能エネルギーの電気で水から水素を作り、回収したCO2と合成する |
このほかに、天然ガスから作りつつ、出てくるCO2を回収・再利用して排出を減らす「低炭素メタノール」もある。厳密にはグリーンではないが、各社の開示ではまとめて扱われることが多い。
なぜ注目されている？主役は船の燃料
グリーンメタノールの需要を引っ張っているのは、海運の脱炭素である。
EUの規制で、船の燃料に費用がかかり始めた
EUでは2025年から、船が使う燃料の温室効果ガスを減らす規制（FuelEU Maritime）が始まった。2020年の水準から、2030年に6%、2040年に31%、2050年に80%減らすことを求めている。あわせて、EUの排出量取引制度（EU ETS）が海運にも広がり、2026年の排出分からは全量について排出枠の支払いが必要になる（欧州委員会）。
船会社にとって、重油を燃やし続けることが、年々はっきりとした費用になる仕組みができつつある。
一方で、国際ルールは足踏みしている
世界全体の海運ルールを決める国際海事機関（IMO）は、2025年10月に予定していた「ネットゼロ枠組み」の採択を1年延期した。米国などの反対が背景と報じられている。審議は2026年12月4日に再開される予定である（IMO）。
その影響もあり、メタノールを燃料にできる船の新規発注は、2024年の149隻から、2025年は61隻に減った（DNV）。2026年に入ってからも、代替燃料の船の発注はLNG（液化天然ガス）が中心になっている。
生産はまだ小さい
再生可能メタノールの生産能力は、現在約90万トンと報じられている。世界のメタノール需要の1%に届かない。2031年末には600万〜1,200万トンに増える見通しで、計画中の案件は286件ある（MI ＝ 旧メタノール研究所の集計を報じた業界紙、2026年9月）。
案件は中国に集中している。中国の風力大手・金風科技（Goldwind）は、内モンゴルでマースク向けのグリーンメタノール工場を動かし始めたと報じられている。一方、デンマークのオーステッドがスウェーデンで進めていた e-メタノール計画（FlagshipONE）は、需要の伸びの遅さを理由に2024年に中止された。
需要の期待は大きいが、作り手が採算をとれるかどうかは、まだ規制の行方しだいという段階である。
世界シェア1位の企業は？
「グリーンメタノール 世界シェア1位」で調べる人が多いので、分けて整理する。
- メタノール全体の世界最大手： カナダのメタネックス（Methanex、MEOH）。年次報告で自社を「世界最大のメタノール生産・供給者」と書いている。2025年の販売量950万トンは、国際取引されるメタノールの約20%にあたる
- グリーンメタノールの世界最大手： 決まった1社はまだない。デンマークのカッソ（Kassø）の工場は、商業規模の e-メタノール工場の先駆けとして2025年に出荷を始めた。三井物産と再エネ会社 European Energy の合弁で、年産は最大約4.2万トンである。量では、中国で建設が進む年数十万トン規模の案件が上回る見込み
上場していて、メタノールで世界一と言える会社はメタネックスだけである。ただし、メタネックスの生産の大半は天然ガスから作る従来のメタノールで、グリーンメタノールの売上は開示されていない。
グリーンメタノールの「どこで儲かるか」地図
グリーンメタノールにお金が流れる場所を、「作る」「技術」「使う」の3つに分けると次のようになる。
| 層 | 何をするか | 主役（厳選外） | 厳選銘柄 | 濃さ |
|---|---|---|---|---|
| 作る | メタノールを生産・販売する | 金風科技、European Energy（非上場）、三井物産 | MEOH、CE | 投資あり |
| 技術 | 製造プラントの設計・技術を売る | Topsoe（非上場）、Johnson Matthey（英国上場） | KBR | 投資あり |
| 使う | メタノールで動く船・エンジン | マースク（デンマーク上場）、Wärtsilä（フィンランド上場） | SB、CYD | 投資あり |
厳選した5銘柄は、いずれも「投資あり」である。グリーンメタノールの売上や生産量を数字で開示している米国上場企業は、今回の調査では見つからなかった。
MiFsee厳選のグリーンメタノール関連銘柄5選
選ぶ基準は、MiFsee のテーマ記事共通の3つである。
- テーマの事業が会社の中心、またはその売上が開示されている
- 売上が伸びている（直近の決算が前年同期比でプラス）
- 数字で言える材料がある
メタネックス（MEOH）｜世界最大のメタノール会社
カナダ・バンクーバーに本社を置く、世界最大のメタノール生産者である。生産能力は年1,040万トン（2026年3月の年次報告時点）で、米国・チリ・トリニダード・トバゴ・ニュージーランド・エジプト・カナダに工場を持つ。
選んだ理由
- メタノールが事業の中心で、2026年4〜6月期は中東の紛争による供給不足で価格が上がり、売上13.95億ドル（前年同期比+75%）、純利益1.98億ドルと四半期で過去最高の利益になった
- 2025年6月にオランダの OCI からメタノール事業を買収し、米国の2工場とともに「低炭素メタノールの生産・販売事業」を取り込んだ
- 2026年2月には、英国のイミンガム港で船へのバイオメタノール燃料の供給を始めた（Ørsted などと共同）
懸念
- 利益は天然ガスとメタノールの価格に大きく左右される。会社は7〜9月期について、価格の下落を前提に利益が前の四半期より減る見通しを示している
- 低炭素メタノールの販売量や売上は開示されておらず、グリーンメタノールがどれだけ業績に効いているかは見えない
決算の詳しい中身は メタネックス（MEOH）の記事 にまとめている。
セラニーズ（CE）｜CO2から作るメタノールを発売
酢酸やエンジニアリングプラスチックを作る米国の化学大手である。メタノールは主力製品の原料で、テキサス州クリアレイクの工場で三井物産と50%ずつ持つ合弁会社（Fairway Methanol）が作っている。
選んだ理由
- 年次報告によると、クリアレイクには工場の排ガスからCO2を回収してメタノールに変える設備があり、2025年に低炭素メタノールを「ECO-CC」の名前で発売した
- 2026年4〜6月期の売上は27.52億ドルで、前年同期の25.32億ドルから約9%増えた
懸念
- メタノールは原料であり、会社の中心ではない。低炭素メタノールの量や売上は開示されていない
- 純利益は1.29億ドルで、前年同期の2.00億ドルから減っている
KBR（KBR）｜グリーンメタノール工場の技術を売る
石油化学・アンモニア・LNGなどのプラントの技術とエンジニアリングを手がける米国企業である。
選んだ理由
- グリーンメタノールの製造技術「PureM」を持ち、2025年10〜12月期の決算資料で、サウジアラビアのバイオメタノール工場（ごみ埋め立て地のガスを原料にする）向けに技術のライセンスとエンジニアリングを受注したと発表した
- 作り手が採算に苦しんでも、工場が建つたびに技術料が入る立場にある。2026年4〜6月期の純利益は0.96億ドルで、前年同期から32%増えた
懸念
- 売上は19.84億ドルで、前年同期比+2%にとどまる。グリーンメタノールの受注は全体のごく一部で、直近の10-Q（四半期報告書）にはメタノールの記述が無い
- 政府向けの事業を分ける計画（スピンオフ）を進めており、会社の形が変わる途中である
セーフ・バルカーズ（SB）｜メタノールで走るばら積み船を発注
ギリシャ系の、穀物や石炭を運ぶばら積み船の会社である。
選んだ理由
- メタノールと重油のどちらでも走れる「二元燃料」の新造船を2隻発注しており、引き渡しは2026年10〜12月期と2027年1〜3月期の予定（2025年の年次報告）。EUの規制への対応と位置づけている
- 2026年4〜6月期の売上は8,750万ドルで、前年同期の6,570万ドルから33%増え、純利益は3,520万ドル（前年同期170万ドル）と大きく伸びた
懸念
- 業績を動かすのは運賃の市況で、メタノールではない。発注中の新造船10隻のうち、メタノール船は2隻だけである
- グリーンメタノールは重油より高く、2隻が実際にどれだけグリーンメタノールを使うかは分からない
玉柴（CYD）｜メタノールで動くエンジンを開発
China Yuchai International は、中国のトラック・バス・建設機械向けのディーゼルエンジン大手、広西玉柴の親会社として米国に上場している。
選んだ理由
- 年次報告（20-F）で、トラック向けの低炭素メタノールエンジン「YCK15M」（380馬力）を開発し、型式認証を取ったと書いている。中国は、メタノールで走る車が実際に使われている数少ない国である
- 2026年1〜6月の売上は146.7億人民元で前年同期比+13.9%、期間利益は8.4億人民元で+57.4%だった
懸念
- 決算は半年ごとで、メタノールエンジンの販売台数や売上は開示されていない。業績はディーゼルエンジンが中心である
- 中国企業で、売上は人民元建てである。中国の景気や米中関係の影響も受ける
厳選から外した関連銘柄
決算資料でグリーンメタノールに触れているが、厳選の基準に届かなかった米国上場企業である。
| 会社 | 外した理由 |
|---|---|
| ノルウェージャンクルーズライン（NCLH） | 新造船2隻を将来グリーンメタノールを使えるよう設計を変えたと書いているが、使うには追加の改修が必要で、まだ言及の段階 |
| グローバル・シップ・リース（GSL） | 将来の燃料の候補の1つとして挙げているだけ |
| カデラー（CDLR） | 洋上風力の作業船の会社。グリーンメタノール供給の基本合意にとどまる |
| BHP（BHP） | 鉱山大手。運搬船の燃料の候補として触れているだけで、会社全体ではごく一部 |
| モントーク・リニューアブルズ（MNTK） | テキサスの e-メタノール計画へのCO2供給契約を、計画側が工事の条件を満たさなかったため解除した |
直近6か月の値動き（タップで拡大）
右上：6か月騰落率 左下：期間最高値からの下落率 橙：50日線 灰：200日線 チャートは毎週更新
日本企業の動き
日本企業は、私自身が深く調べられていないため、この記事では評価していない。会社の公式発表で確認できた事実だけをまとめる（厳選の対象外）。
| 会社（コード） | 確認できた最近の動き |
|---|---|
| 三菱ガス化学（4182） | 米企業のメキシコ案件から低炭素メタノールを年約100万トン買う契約（2025年11月）、インド企業とグリーンメタノールの売買契約（2026年7月）、水島工場でCO2などからメタノールを作る実証設備が稼働（2026年9月） |
| 三井物産（8031） | デンマーク・カッソの e-メタノール工場の共同事業者。マースク、レゴ、ノボノルディスクへの出荷に続き、販売先を広げている（2026年8月）。セラニーズのメタノール合弁の50%も持つ |
| 商船三井（9104） | 2016年以降、メタノールでも走れる船を8隻投入。2026年2月、横浜港で国内初の船から船へのメタノール燃料の供給に参加 |
| 日本郵船（9101） | メタノールでも走れるばら積み船が、BHP向けの輸送で低炭素メタノールを使い、温室効果ガスを約65%減らしたと発表（2026年2月） |
| 住友化学（4005） | CO2からメタノールを作る技術を開発していたが、NEDOの成果報告（2026年9月）では、収率が目標に届かず開発中止を提案している |
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右上：6か月騰落率 左下：期間最高値からの下落率 橙：50日線 灰：200日線 チャートは毎週更新
グリーンメタノールの課題は？
作るコストが高い
グリーンメタノールは、天然ガスから作る従来のメタノールより高い。再生可能エネルギーの電気と水素が必要な e-メタノールは特に高く、買い手が長期で買う約束をしてくれないと工場を建てられない。オーステッドの計画中止は、この問題が表に出た例である。
規制の行方しだいで需要が変わる
船会社が高いグリーンメタノールを使う理由は、規制による費用である。EUの規制は動き出したが、IMO の国際ルールは延期され、米国のように反対する国もある。ルールが固まらないうちは、船会社もLNGなど他の燃料と比べて様子を見ることになる。
米国での案件は止まりやすい
GENA Solutions の集計を報じた業界紙によると、計画中の案件の6割以上は中国にあり、北米は6%にとどまる。米国では e-メタノール案件の中止が続いたと報じられている。米国株でグリーンメタノールに投資しようとすると、純粋な選択肢が少ないのはこのためである。
まとめ
グリーンメタノールの関連銘柄を決算資料で見直してみると、期待の大きさに比べて、米国株で「グリーンメタノールで稼いでいる」と言える会社はまだ無いことが分かりました。
メタノール全体で世界一のメタネックスも、売上の大半は天然ガスから作る従来のメタノールです。グリーンメタノールの工場は、デンマークの非上場企業や中国の企業が先に動かし始めています。
そのため今は、「作る」会社よりも、工場の技術を売る KBR や、メタノールで走る船・エンジンを用意するセーフ・バルカーズや玉柴のように、どの作り手が勝っても関われる会社のほうが、テーマとの関わり方としては分かりやすいと考えています。ただ、どの会社もグリーンメタノールは業績のごく一部で、株価を動かすのは本業の市況です。
IMO の国際ルールの審議は2026年12月に再開されます。採択されるかどうかで、船の燃料としてのグリーンメタノールの需要の見通しは大きく変わるので、結果が出たらこの記事を見直します。
CO2を出さない燃料としては、アンモニアも注目されています。ブルーアンモニア の記事もあわせてどうぞ。
