2026:Q2 2026/07/28 発表（引け後）
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MEOH 2026年Q2決算：中東情勢による供給ショックが価格急騰を招き、四半期最高益を記録
MEOHの決算ハイライト
メタネックスの2026年第2四半期は、中東での紛争によるメタノール業界の供給ショックを背景に平均実現価格が急騰し、純利益1.98億ドル、調整後EBITDA5.77億ドルという記録的な決算となった。前四半期の純損失1400万ドルから一転しての大幅な黒字転換であり、平均実現価格は1トンあたり529ドルと、前四半期の351ドルから大きく上昇したことが最大の要因だ。
一方で、トリニダード・トバゴのTitanプラントを無期限停止する決定を下し、税引後1.15億ドルの非現金資産減損と、会社負担分1200万ドルのリストラ費用（調整後EBITDAからの控除として計上）を記録した。ガス供給契約が経済的に成立しなくなったことがTitan停止の直接的な要因であり、関連するAtlas合弁施設でも減損が生じ、同施設への投資の帳簿価額はゼロとなった。
生産面ではジースマー拠点が四半期として過去最高の102.7万トンを記録し、北米事業の底堅さを裏付けた。営業活動によるキャッシュフローは4.39億ドルに達し、Term Loan Aの残高2.9億ドルを完済したほか、四半期配当として1400万ドルを株主に還元した。通期の生産見通しはメタノール約900万トン、アンモニア約30万トンを想定している。
抑えておくべきKPI
- 売上高: 13.95億ドル（前四半期9.74億ドルから増加、前年同期7.97億ドルから75%増）
- 調整後EBITDA: 5.77億ドル（前四半期2.2億ドルから162%増、前年同期1.83億ドルから215%増）
- 平均実現価格: 1トンあたり529ドル（前四半期351ドル、前年同期374ドル）
- 調整後フリーキャッシュフロー: 2.98億ドル（前四半期3100万ドルから大幅増）
投資家目線のインサイト
今回の急回復は、中東情勢の悪化がメタノール国際貿易量の1500万〜2000万トンに影響を与えたことによる一時的な供給ショックが主因であり、構造的な需要拡大とは異なる性質を持つ。会社自身も、7月・8月の指標価格を基に想定した平均実現価格レンジを1トンあたり460〜485ドルとしており、第2四半期の529ドルからの下落を前提に、第3四半期の調整後EBITDAは前四半期より低下する見通しを示している点は見逃せない。
Titanの無期限停止とAtlasの減損は、トリニダードのガス調達環境の悪化という構造的な課題を浮き彫りにした。北米の新規資産（ジースマー、ボーモント、Natgasoline）が生産の柱として機能している一方、チリ・ニュージーランド・トリニダードといった既存拠点は季節性やガス制約の影響を受けやすく、地域ごとの生産安定性に差が出ている構図が明確になっている。
Term Loan Aの完済によりバランスシートは強化され、キャッシュ残高3.83億ドルと4億ドルのリボルビング信用枠を確保している。デレバレッジを優先する資本配分方針は継続されている。
今後の見どころ
第3四半期は平均実現価格の下落を前提に調整後EBITDAが前四半期比で縮小する見通しが示されており、今回の記録的決算がどの程度持続するかが次の焦点になる。中東情勢の帰趨とそれに伴う供給回復のタイミングは、価格環境を左右する最大の不確実要因として残る。
生産面では、ボーモントの冷却塔修理からの復帰（7月に安全に再稼働）、ニュージーランドの減産運転からの回復ペース、チリの季節的なガス制約の緩和動向を確認したい。Titan停止後のトリニダード事業の再構築計画の進捗も、今後のコスト構造に影響する重要なポイントとなる。
出典
2026:Q1 2026/04/29 発表（引け後）
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MEOH 2026年Q1決算：中東情勢が価格を急騰させ、第2四半期は大幅増益を予告
MEOHの決算ハイライト
メタネックスの2026年第1四半期は、株主帰属純損失1400万ドル（希薄化後1株当たり0.18ドルの損失）となり、前四半期の8900万ドルの損失から大きく縮小した。損失縮小の主因は、平均実現価格の上昇と減価償却費の減少、そして前四半期に発生した資産減損費用の反動によるもので、株価上昇に伴う株式報酬のmark-to-market費用が一部相殺要因となっている。
Adjusted EBITDAは2.2億ドル、Adjusted net incomeは2300万ドル（1株当たり0.30ドル）と、いずれも前四半期のAdjusted EBITDA1.86億ドル、Adjusted net loss1100万ドルから改善した。平均実現価格は1トン当たり351ドルで、前四半期の331ドルから上昇し、メタノール生産量も239.1万トンと前四半期の236.4万トンからわずかに伸びている。
会社は2026年通期の生産見通しとしてメタノール900万トン、アンモニア30万トンを据え置き、四半期を通じて安定した操業を続けた格好だ。第1四半期末の現金残高は3.79億ドルで、Term Loan Aを6000万ドル返済し、株主には配当として1400万ドルを還元している。
抑えておくべきKPI
- 売上高: 9.74億ドル（前年同期の8.96億ドルから増加、前四半期の9.69億ドルからほぼ横ばい）
- Adjusted EBITDA: 2.2億ドル（前四半期の1.86億ドルから増加、前年同期の2.48億ドルからは減少）
- 平均実現価格: 1トン当たり351ドル（前四半期の331ドルから上昇、前年同期の404ドルからは低下）
- メタノール生産量: 239.1万トン（前四半期の236.4万トンから増加、前年同期の161.9万トンからは大幅増）
投資家目線のインサイト
今回の決算そのものは前四半期からの改善という位置づけだが、本当の注目点は4月・5月の価格急騰にある。中東の紛争がペルシャ湾周辺の生産者からのメタノール輸送、さらには生産そのものを制約し始めたことで、世界のメタノール価格が急速かつ大幅に上昇している。北米の非ディスカウント公表価格は3月の941ドルから4月には1247ドル、5月には1480ドルまで跳ね上がっており、これは供給ショックによる一時的な価格上昇という色合いが強い。
会社側も4月・5月の平均実現価格を1トン当たり500〜525ドルと見込み、第2四半期のAdjusted EBITDAは「著しく高くなる」と明言している点は重要だ。ただし、この価格上昇が紛争の長期化や供給網の恒久的な混乱によるものか、短期的な物流の目詰まりに過ぎないのかは、本文からは判断できない。
ローライトとしては、キャッシュフローの弱さが挙げられる。営業活動によるキャッシュフローは1.32億ドルで、前年同期の3.15億ドルから大きく減少し、Adjusted free cash flowも3100万ドルと前年同期の1.95億ドルから縮小した。売掛金の増加を中心とした営業資本の変動が主因で、価格上昇局面での一時的な資金の目減りと見られる。
今後の見どころ
次の四半期で最も注視すべきは、中東情勢に起因する価格急騰が第2四半期の実際の業績にどこまで反映されるかである。会社は4月・5月の実現価格レンジを示しており、これが実際のAdjusted EBITDAにどの程度結びつくかが焦点となる。
一方で、トリニダードのガス供給契約は2026年9月に期限を迎え、更新交渉が進行中だが商業的に受け入れ可能な条件で契約できる保証はないとされている。エジプトでも夏場のガス供給制約の可能性が指摘されており、供給網の地域リスクは依然として複数残っている点も確認しておきたい。