サイバーセキュリティ注目銘柄、センチネルワン（S）とは？将来性と今後の株価見通し

このサイトは、私（@mifsee）が個人的に学びながら企業分析や銘柄分析を進め、その過程を記録としてまとめているものです。

あくまで個人の調査・整理を目的とした内容であり、誤りや実際と異なる情報が含まれる可能性があります。
また、MifseeではAI技術を活用した運用や、技術習得を目的とした実験的な取り組みも行っています。ご覧いただく際には、その点をご理解のうえご利用ください。

はじめに
センチネルワン（S）とは何の会社、どのような事業をしている？
センチネルワンの主力製品やサービスは？
センチネルワンのビジネスモデルは？
センチネルワンの顧客層は？
センチネルワンの創業の経緯は？
取引市場は？
センチネルワンのセクター、業種、属するテーマは？
配当は？
センチネルワンが属する業界の規模と成長性は？
センチネルワンの競合企業は？
センチネルワンの競合との差別化要素と優位性は？
センチネルワンとWizのパートナーシップとは？　
センチネルワン（S）の業績について
センチネルワン（S）の株価
センチネルワン（S）の将来生は？
センチネルワン（S）の今後の展開は？
センチネルワン（S）の今後の株価見通しは？
センチネルワンの株を買える証券会社は？
S 2026年Q2決算：売上高21%増でガイダンス超え、通期見通しを増額
S 2026年Q1決算：売上成長が21%へ加速、Non-GAAP営業黒字化とARR過去最高の純増を確認
センチネルワンの2025年度Q2決算サマリー
センチネルワンの2025年度Q1決算サマリー
まとめ

はじめに

AIの普及が急速に進む中、セキュリティ分野の重要性がますます高まっています。

クラウドストライクに関連するセキュリティインシデント（2024年7月19日）は、セキュリティの必要性と、その対策が不十分な場合に引き起こされる世界的なサービス停止のリスクを鮮明にしました。

多くの企業ではセキュリティ対策を強化することが求められており、サイバーセキュリティ市場は今後も成長を続けると予想されています。

このような状況下で、注目されるサイバーセキュリティ企業の一つである「センチネルワン」に焦点を当て、同社の事業内容、独自の強み、そして将来性について掘り下げていきます。

成長性の高いサイバーセキュリティ銘柄をまとめた記事はこちら

センチネルワン（S）とは何の会社、どのような事業をしている？

センチネルワン（SentinelOne, Inc.）は、AI（人工知能）を活用したサイバーセキュリティを専門とする企業。
2013年に設立され、カリフォルニア州マウンテンビューに本社を構えている。
センチネルワンは、クラウドベースの「Singularity™」プラットフォームを提供しており、このプラットフォームを通じて、組織のエンドポイント、クラウドワークロード、アイデンティティ、モバイルデバイス、およびネットワーク接続機器を保護している。
センチネルワンの主な特徴は、AIを用いた自律的な脅威検知と対応により、サイバー攻撃をリアルタイムで検出し、即座に防御することが可能。
同社の製品は、多岐にわたるサイバーセキュリティ機能を提供。また、WatchTowerやVigilance MDRといった管理サービスも展開し、24時間365日体制での脅威ハンティングと管理サービスを提供している。

センチネルワン（SentinelOne）の企業情報は以下の通り。

会社名: SentinelOne, Inc.
設立年月: 2013年
代表者名: トマー・ワインガーテン（Tomer Weingarten）
公式サイト: https://jp.sentinelone.com/

センチネルワンの主力製品やサービスは？

センチネルワンの主力製品やサービスは、以下の通り。

Singularity™ プラットフォーム

センチネルワンの中核となるプラットフォームで、AIを活用してサイバー脅威を自律的に検出・防御するシステム。このプラットフォームは、エンドポイント、クラウドワークロード、アイデンティティ、モバイルデバイスなど、企業内の様々なデジタル資産を保護する。

主要機能:
- エンドポイント保護（EPP）: エンドポイントでの脅威を防御するための基本的な保護機能。
- エンドポイント検出と応答（EDR）: 高度な脅威を検出し、リアルタイムでの対応を可能にする。
- 拡張検知と応答（XDR）: EDRを強化し、ネットワークやクラウド、アプリケーション全体にわたる脅威検出と対応を実現。
- アイデンティティセキュリティ: ユーザーのアイデンティティを保護し、認証プロセスを強化する。

WatchTower

24時間365日体制で脅威ハンティングを行う管理サービス。センチネルワンの専門家チームが、リアルタイムで新たな脅威を監視し、緊急時には即座に対応する。

Vigilance MDR（Managed Detection and Response）

センチネルワンの製品群を最大限に活用するためのマネージドサービス。プロアクティブな脅威ハンティングと迅速な対応を行い、企業のサイバーセキュリティリスクを最小限に抑えます。

Singularity Control

エンドポイント管理のための高度なセキュリティスイート。ネットワーク接続の管理や、USBやBluetoothなどの周辺機器の制御、不正なデバイスの検出機能が含まれている。

Singularity Complete

Singularityプラットフォームの全機能を備えたフラッグシップ製品で、組織全体のセキュリティを統合的に管理する。

これらの製品とサービスにより、センチネルワンは企業のサイバーセキュリティを強化し、リアルタイムでの自律的な脅威防御を提供している。

センチネルワンのビジネスモデルは？

センチネルワンのビジネスモデルの特徴は以下の通り。

サブスクリプション型収益モデル

センチネルワンは、主力製品であるSingularity™プラットフォームをサブスクリプション方式で提供している。通常1年から3年の契約を結ぶ必要があり、この契約期間に基づいて収益が認識される。大規模な契約や複数年契約が多く、これにより安定した収益の確保が可能。

製品の階層化

Singularity™プラットフォームは複数の階層に分かれており、基本的なエンドポイント保護（EPP）から、拡張検知と応答（XDR）まで、企業のニーズに合わせたセキュリティレベルを提供している。
この階層化により、異なる規模や業界の企業に柔軟なセキュリティソリューションを提供することができる。

モジュール追加による拡張性

顧客は、Singularity™プラットフォームにモジュールを追加することで、セキュリティ機能を拡張することができる。これにより、特定のセキュリティニーズに応じて機能をカスタマイズでき、長期的に顧客関係を維持しやすくなっている。

管理サービスの提供

WatchTowerやVigilance MDRなど、セキュリティ管理サービスを提供することで、顧客がより効果的にセキュリティ対策を講じられるようサポートしている。

継続的な契約更新

多くの契約が1年単位で更新されるため、毎年の更新時期に収益の安定が期待できる。また、複数年契約もあるため、契約期間中の収益は比較的安定しており、顧客ロイヤルティの向上にも寄与している。

このように、センチネルワンのビジネスモデルは、サブスクリプション収益に依存しつつ、製品の柔軟な階層化と追加機能によって顧客の多様なニーズに応えている。

センチネルワンの顧客層は？

センチネルワンの顧客層は、主に以下のような企業や組織が中心となる。

大企業・エンタープライズ企業

センチネルワンのセキュリティプラットフォームは、高度なサイバーセキュリティが求められる大規模なエンタープライズ企業によって広く採用されている。これらの企業は、大量のデータや複数のエンドポイントを管理しているため、リアルタイムでの脅威検知と迅速な対応が必要となる。特に、金融機関、ヘルスケア、テクノロジー企業などが主要な顧客層。

中小企業

中小企業に対しても、センチネルワンの製品は柔軟に対応できるよう設計されている。エンドポイント保護やクラウドベースのセキュリティソリューションが手軽に利用できるため、限られたITリソースで高度なセキュリティ対策を求める中小企業にも支持されている。

政府機関・公共部門

政府機関や公共部門でも、センチネルワンの製品は利用されている。これらの組織は、機密性の高い情報を扱っており、サイバー攻撃に対する防御が不可欠である。センチネルワンの自律的な脅威検知と対応能力は、特に重要インフラを保護するために役立っている。

グローバル企業

センチネルワンは、北米を中心にグローバル展開をしており、多国籍企業や国際的に事業を展開する企業が多くの顧客に含まれている。これらの企業は、複数の国や地域にまたがるITインフラを持つため、セキュリティソリューションの一貫性とグローバル対応が求められている。

テクノロジー企業

テクノロジー分野の企業、特にクラウドサービスプロバイダーやソフトウェア開発企業は、センチネルワンの顧客層の中でも重要な部分を占めている。これらの企業は、常に新しい脅威にさらされるため、高度なセキュリティ対策を重視している。

センチネルワンは、多様な業種や規模の企業に対応できるセキュリティソリューションを提供しており、特にセキュリティリスクが高いとされる分野での採用が進んでいる。

センチネルワンの創業の経緯は？

センチネルワンの創業の経緯は、2013年にイスラエル出身のトマー・ワインガーテン（Tomer Weingarten）とアルマグ・カレフ（Almog Koren）によって設立されたことに始まる。

創業の背景と動機

トマー・ワインガーテンは、当時のサイバーセキュリティの状況に不満を抱いており、従来のセキュリティ手法が新しい脅威に対して効果的ではなく、特にサイバー攻撃が高度化・自動化する中で、より自律的で効果的な防御手段が必要であると感じていた。こうした問題意識から、AIと機械学習を活用した次世代のサイバーセキュリティソリューションを開発するためにセンチネルワンを創業。

会社の成長と進化

センチネルワンは、設立当初からAIを中心に据えたセキュリティプラットフォームの開発に注力。特に、エンドポイントセキュリティを強化するための製品が早期に注目を集め、次第に市場での存在感を高めてきた。同社の製品は、リアルタイムで脅威を検知・防御できる点が評価され、特に企業や政府機関からの需要が高まった。

また、創業後の数年間で急速に成長し、2021年にはニューヨーク証券取引所（NYSE）に上場。これにより、同社は世界的なサイバーセキュリティ市場での地位を確立した。

取引市場は？

センチネルワン（SentinelOne, Inc.）は、ニューヨーク証券取引所（NYSE）に上場しており、ティッカーシンボルは「S」。

同社は2021年6月30日にIPOを実施した。

センチネルワンのセクター、業種、属するテーマは？

セクター

情報技術（Information Technology）: センチネルワンはテクノロジーセクターに属しており、このセクターはデジタル技術やインフラを提供する企業で構成されている。センチネルワンのAI駆動型サイバーセキュリティソリューションは、企業や組織がサイバー攻撃からデジタル資産を保護するために重要な役割を果たしている。

業種

サイバーセキュリティ: センチネルワンはサイバーセキュリティ業種に分類される。この業種は、ネットワーク、エンドポイント、クラウドなど、デジタル環境のセキュリティを確保するための技術やサービスを提供する企業で構成されている。センチネルワンの製品は、リアルタイムでの脅威検出と自律的な対応を実現し、企業のセキュリティ運用を効率化している。

属するテーマ

AI駆動のサイバーセキュリティ: センチネルワンの事業は、AIを活用したサイバーセキュリティに特化している。このテーマは、AI技術を使用してセキュリティ脅威の検出と対応を自動化し、セキュリティリスクを迅速かつ効果的に管理することを目指している。AIの導入により、センチネルワンは未知の脅威に対する防御能力を強化し、顧客のデジタル資産を保護している。

配当は？

センチネルワンは現時点で配当金を支払っていない。同社は成長段階にあり、利益を再投資することで事業の拡大と技術革新を図っていると見られる。

センチネルワンが属する業界の規模と成長性は？

センチネルワンが属するサイバーセキュリティ業界は、近年急速に拡大しており、今後も高い成長が予測されている。

サイバーセキュリティの業界規模

2023年の時点で、サイバーセキュリティ市場の規模は約2226億ドルに達しており、2024年にはさらに拡大して約2486億ドルに達すると見込まれている。
市場は今後も年平均成長率（CAGR）11.2%で成長し、2030年にはさらに大きく拡大することが予測されている。

サイバーセキュリティの成長性

この業界の成長を支えている主な要因は、増加するサイバー攻撃やデジタル化の進展にある。特に、クラウドベースのソリューションやエンドポイントセキュリティに対する需要が高まっており、これが市場の成長を牽引している。

クラウドセキュリティ分野は今後も急成長が期待されており、2024年から2032年にかけてのCAGRは15%以上と見込まれている。

センチネルワンのような企業は、AIを活用した高度なセキュリティソリューションを提供することで、この急成長する市場で大きな役割を果たしている。

また、特定の業界、例えばヘルスケアや金融サービスなどでは、セキュリティへの投資が特に重要視されており、これが市場のさらなる成長を後押ししている。

これらの要素から、センチネルワンが属するサイバーセキュリティ業界は、今後も大きな成長の可能性を持つ。

センチネルワンの競合企業は？

センチネルワンの競合企業は以下の通りです。

クラウドストライク【CRWD】：CrowdStrikeは、クラウドベースのエンドポイントセキュリティ、脅威インテリジェンス、拡張検知と応答（XDR）ソリューションを提供している。特に、クラウドベースのプラットフォーム「Falcon」は、高度な脅威をリアルタイムで検知・防御する機能を備えている。同社は、センチネルワンと同様にAIを活用したセキュリティ対策で競争している。
パロアルトネットワークス【PANW】：Palo Alto Networksは、次世代ファイアウォールやクラウドセキュリティ、エンドポイントセキュリティなどの製品を提供するサイバーセキュリティ企業。特に、「Prisma」や「Cortex」といった製品を通じて、クラウド環境やエンドポイントに対する包括的なセキュリティソリューションを提供している。
マイクロソフト【MSFT】：Microsoftは、広範なクラウドサービスとエンタープライズソフトウェアに加えて、セキュリティ製品「Microsoft Defender」や「Azure Sentinel」を提供している。これらのツールは、エンドポイントからクラウドまでのセキュリティを包括的にカバーしており、センチネルワンと直接競合している。
フォーティネット【FTNT】：Fortinetは、ファイアウォール、アンチウイルス、侵入防止システム（IPS）などの広範囲なセキュリティ製品を提供している。同社の製品は、エンドポイントからネットワークまで幅広くカバーし、コストパフォーマンスに優れたソリューションを提供している点で競合している。
ゼットスケーラー【ZS】：Zscalerは、クラウドベースのセキュリティサービスに特化しており、安全なインターネットアクセスとプライベートアクセスソリューションを提供している。特に、クラウドベースのアプリケーションやサービスを利用する企業に対して、セキュリティを強化するソリューションを提供している。

これらの企業は、センチネルワンと同様にAIやクラウドを活用した高度なセキュリティソリューションを提供しており、サイバーセキュリティ市場における主要な競合企業となる。

センチネルワンの競合との差別化要素と優位性は？

センチネルワンの競合との差別化要素と優位性は、主に以下の点にある。

AI駆動の自律的脅威検知と防御

差別化要素: センチネルワンは、AIと機械学習を活用して自律的にサイバー脅威を検知し、防御する能力に優れているため、手動での介入が不要となり、リアルタイムでの脅威対応が可能。他の競合企業もAIを使用しているが、センチネルワンのシングラリティプラットフォームは、より高度な自動化を実現している。
優位性: 特に、「ゼロトラスト」と呼ばれる厳格なセキュリティモデルを実現する上で、センチネルワンのAI駆動型の防御機能は競合他社よりも優れていると評価されている。

拡張検知と応答（XDR）プラットフォーム

差別化要素: センチネルワンの「Singularity™」プラットフォームは、拡張検知と応答（XDR）に特化しており、エンドポイント、クラウドワークロード、アイデンティティ、モバイルデバイスなど、組織全体を包括的に保護する。XDR機能の統合により、異なるセキュリティソリューション間での情報の連携が強化され、脅威への迅速な対応が可能。
優位性: 競合他社もXDRソリューションを提供しているが、センチネルワンのプラットフォームは、よりシームレスで統合されたソリューションを提供し、異なる環境での保護を一貫して行える点で優れてる。

オールインワンの統合型セキュリティプラットフォーム

差別化要素: センチネルワンは、エンドポイント保護（EPP）、エンドポイント検出と応答（EDR）、およびXDRを一つのプラットフォームで提供しており、顧客が複数のセキュリティベンダーに頼る必要がない。これにより、コスト削減と管理の簡素化が実現できる。
優位性: 競合他社はしばしば個別のソリューションを提供しているが、センチネルワンの統合型アプローチは、特に大企業や複雑なIT環境を持つ組織に対して、より効率的でコスト効果の高いソリューションを提供している。

リアルタイムでの脅威インテリジェンスとレスポンス能力

差別化要素: センチネルワンのプラットフォームは、脅威インテリジェンスをリアルタイムで提供し、即時のレスポンスを可能にするため、脅威が発生した際の被害を最小限に抑えることができる。
優位性: 競合他社もリアルタイムインテリジェンスを提供しているが、センチネルワンの自律的なレスポンス機能が、他社よりも迅速で効果的な対応を実現している。

クラウドおよびオンプレミス環境での柔軟性

差別化要素: センチネルワンは、クラウド環境とオンプレミス環境の両方で効果的に機能するセキュリティソリューションを提供しており、ハイブリッドクラウド環境を持つ企業にも対応可能。
優位性: 競合他社もクラウドセキュリティに注力しているが、センチネルワンのプラットフォームは、特にクラウドネイティブなセキュリティに強みを持ち、クラウド移行が進む企業にとって魅力的な選択肢となっている。

これらの差別化要素と優位性により、センチネルワンは競合他社に対して独自のポジションを確立し、サイバーセキュリティ市場での競争力を高めている。

センチネルワンとWizのパートナーシップとは？　

センチネルワンとWizのパートナーシップは、クラウドセキュリティの強化を目指す重要な戦略的連携。

このパートナーシップは、2023年に発表され、センチネルワンの「Cloud Workload Protection Platform（CWPP）」と、Wizの「Cloud Native Application Protection Platform（CNAPP）」を統合し、エンドツーエンドのクラウドセキュリティソリューションを提供することを目的としている。

パートナーシップの目的と利点

このパートナーシップにより、顧客はクラウドインフラ全体にわたる可視性を高め、重要なリソースへの攻撃経路を迅速に特定し修復することが可能になる。また、リアルタイムでの脅威検出と応答機能を備えたランタイム保護も提供され、クラウド環境でのセキュリティを強化する。
両社のプラットフォームを組み合わせることで、導入が簡素化され、セキュリティチームは複雑な脅威に対して迅速かつ効率的に対応できるようになる。この統合により、アプリケーション開発のスピードやアジリティを損なうことなく、セキュリティを強化することが可能になる。
センチネルワンとWizは、サイバーセキュリティ業界において最も信頼され、革新的な企業とされている。このパートナーシップを通じて、両社の最先端技術を融合し、顧客に対してさらなる価値を提供することを目指している。

この連携により、企業はデジタルトランスフォーメーションを安全に進めるための最適なセキュリティソリューションを得ることができ、クラウド環境でのセキュリティリスクを大幅に削減することが期待されている。

センチネルワン（S）の業績について

センチネルワン（SentinelOne, Inc.）の財務年度は1月31日に終了し、その四半期決算は以下のスケジュールで発表されている。

第1四半期決算: 4月末頃
第2四半期決算: 7月末頃
第3四半期決算: 10月末頃
第4四半期および通期決算: 3月末頃

まずは、最低限の業績分析を行なうための、以下の4つの指標を確認していきます。

売上（売上高）：企業が商品やサービスを提供して得た「収入の総額」。
営業利益：売上から必要経費を差し引いた、本業で稼いだ純粋な「儲け」。
キャッシュフロー：帳簿上の数字ではなく、実際に企業の手元で動いた「現金の出入り」。
EPS（1株当たり純利益）：企業が発行している株1株あたり、どれだけの「最終的な利益」を出したかを示す数値。

センチネルワン（S）の2026年Q2決算（2026/08/27 発表）は、売上292.0百万ドル（アナリストコンセンサス290.2百万ドルに対し+0.6%）、EPS 0.08ドル（同0.07ドルに対し+0.01ドル）でした。

売上の前年同期比は+20.6%です。

直近8四半期では、売上が6回、EPSが6回コンセンサスを上回っています。

直近決算：2026年Q2

売上292.0 百万ドル予想比 +0.6%前年同期比 +20.6%

EPS0.08 ドル予想差 +0.01 ドル

予想超え売上 6回／8期／ EPS 6回／8期直近8四半期

※予想はTradingView掲載のアナリストコンセンサス（2026-08-31 取得時点）。

四半期：売上高の推移

四半期：営業利益の推移

営業利益: 本業で稼ぐチカラを示す最重要の利益。

四半期：EPSの推移

EPS: 1株あたりの純利益。この数値が毎年右肩上がりかどうかが、企業の成長性を判断する最大の指標。

四半期：業績サマリー

四半期	売上	前年同期比	予想比	EPS	予想差	営業利益率
2024:Q3	210.65	+28.3%	+0.4%	0.00	-0.01	-42.3%
2024:Q4	225.52	+29.5%	+1.5%	0.04	+0.03	-35.6%
2025:Q1	229.03	+22.9%	+0.3%	0.02	0.00	-38.2%
2025:Q2	242.18	+21.7%	0.0%	0.04	+0.01	-33.3%
2025:Q3	258.91	+22.9%	+1.1%	0.07	+0.02	-28.3%
2025:Q4	271.15	+20.2%	0.0%	0.07	+0.01	-29.5%
2026:Q1	276.66	+20.8%	-0.2%	0.04	+0.02	-28.8%
2026:Q2	291.98	+20.6%	+0.6%	0.08	+0.01	-31.1%
2026:Q3（予想）	310.10	+19.8%	–	0.09	–	–
2026:Q4（予想）	325.86	+20.2%	–	0.11	–	–
単位：百万ドル（売上）、ドル（EPS）　※予想はTradingView掲載のアナリストコンセンサス（2026-08-31 取得時点）。

通期：売上高の推移

通期：営業利益の推移

営業利益: 本業で稼ぐチカラを示す最重要の利益。

通期：キャッシュフローの推移

営業CF: 本業で稼いだ現金の総額。
フリーCF: 企業が自由に使えるお金。事業維持に必要な投資を差し引いた、企業の本当の稼ぐ力。
営業CFマージン:稼ぐ効率を示す指標。売上の何%が現金として残るか。（通期15%以上で優良）

通期：EPSの推移

EPS: 1株あたりの純利益。この数値が毎年右肩上がりかどうかが、企業の成長性を判断する最大の指標。

通期：業績サマリー

年度	売上	前年比	EPS	営業利益率	営業CFマージン	フリーCF
2021年	204.80	–	-1.03	-130.5%	-46.7%	-99.24
2022年	422.18	+106.1%	-0.70	-95.4%	-45.8%	-198.24
2023年	621.15	+47.1%	-0.28	-60.9%	-11.0%	-69.68
2024年	821.46	+32.2%	0.05	-40.1%	4.1%	31.87
2025年	1,001.28	+21.9%	0.20	-32.1%	7.7%	75.90
2026年（予想）	1,200.00	+19.8%	0.32	–	–	–
2027年（予想）	1,420.00	+18.3%	0.47	–	–	–
2028年（予想）	1,660.00	+16.9%	0.63	–	–	–
単位：百万ドル（売上・フリーCF）、ドル（EPS）　※予想はTradingView掲載のアナリストコンセンサス（2026-08-31 取得時点）。

センチネルワン（S）の株価

センチネルワン（S）の現在のリアルタイム株価チャート（TradingView）を表示しています。

チャートには、RSI（Relative Strength Index）を表示しています。相場の過熱感の指標として参考。
※RSIが70％～80％を超えると買われ過ぎ、反対に20％～30％を割り込むと売られ過ぎの目安。

センチネルワン（S）の将来生は？

市場の成長と拡大するニーズ

サイバーセキュリティ市場は急速に成長しており、2024年から2032年にかけて年平均成長率（CAGR）は約14.3%と予測され、この成長は、企業がサイバー攻撃に対する防御を強化する必要性が高まっていることに起因している。

特にクラウドセキュリティやエンドポイントセキュリティの需要が増加しており、センチネルワンの製品はこの市場ニーズに適合している。

技術的優位性

センチネルワンのAI駆動型の自律的な脅威検知と防御技術は、競合他社に対して優位性を持っている。特に、拡張検知と応答（XDR）機能を備えたSingularity™プラットフォームは、リアルタイムでの脅威対応を可能にし、企業のセキュリティ対策を一層強化している。

顧客基盤の拡大

センチネルワンは、エンタープライズ企業から中小企業、政府機関まで幅広い顧客層を持っており、さまざまな市場セグメントでの需要に応じたソリューションを提供できる点が、今後の成長に寄与すると考えられる。

センチネルワン（S）の今後の展開は？

製品の進化とイノベーション

センチネルワンは、AIと機械学習を活用した新しいセキュリティ機能を開発し続けており、今後も技術革新を続けることで、さらに強力なセキュリティソリューションを提供する予定。
特に、クラウドネイティブなアーキテクチャの進化が予想され、クラウドセキュリティ分野での優位性が強化される見込みである。

グローバル市場での展開強化

センチネルワンは、北米市場においてすでに強力なポジションを確立しているが、今後は欧州やアジア太平洋地域など、他の地域市場での展開をさらに強化する予定。今後は、グローバル市場でのシェア拡大が期待される。

戦略的パートナーシップとM&A

センチネルワンは、戦略的なパートナーシップやM&A（合併・買収）を通じて、技術力と市場ポジションをさらに強化する可能性があり、製品ポートフォリオの拡充や新しい市場セグメントへの参入が期待される。

総じて、センチネルワンは、急成長するサイバーセキュリティ市場での技術的優位性と強力な製品ポートフォリオを背景に、今後も堅調な成長が期待される。

センチネルワン（S）の今後の株価見通しは？

多くのアナリストは、センチネルワンの技術的優位性や市場拡大の可能性を考慮し、長期的な成長期待が高く、株価の上昇を予測している。しかし、競争の激化や市場全体の動向がリスク要因として指摘されている。

センチネルワンの株価は、サイバーセキュリティ市場全体の成長に連動する形で上昇する可能性があるが、競合他社との競争や技術革新の速度により株価が影響を受けるリスクもある。
また、収益性の向上や新製品の開発が株価を押し上げる要因となる可能性もある。

総じて、センチネルワンの株価は今後も成長が期待される一方で、市場の動向や競争状況を慎重に監視することが重要となる。

センチネルワンの株を買える証券会社は？

センチネルワンの株を取り扱っている主要な証券会社をリストアップしました。これらの証券会社では、外国株として直接の株取引のほか、CFD（差金決済取引）としての投資も選択できます。

私自身はSBI証券を主に使用していますが、取り扱い銘柄によっては購入できない場合があります。その際は、サクソバンク証券やIG証券などでCFDを利用することもあります。

人気の証券会社	株取引	CFD取引
SBI証券	◯	✕
松井証券	◯	✕
楽天証券	◯	✕
マネックス証券	◯	✕
三菱UFJ eスマート証券（旧社名：auカブコム証券）	◯	✕
DMM株	◯	✕
サクソバンク証券	◯	◯
IG証券	✕	◯
GMOクリック証券	✕	✕
moomoo証券	◯	✕

センチネルワンの株を取り扱っている主要な証券会社

S 2026年Q2決算：売上高21%増でガイダンス超え、通期見通しを増額

発表日：2026/08/27

本決算のポイント

センチネルワンの2026年度第2四半期（7月末締め）は、売上高が前年同期比21%増の2.92億ドルとなり、会社発表のガイダンスを上回った。ARR（年間経常収益）も前年同期比22%増の12.18億ドルに到達し、成長の勢いが続いていることを裏付けた。ARRが10万ドル以上の顧客数も13%増の1,715社に拡大している。

収益性の面では大きな転換が見られる。非GAAP営業利益率は10%と、前年同期の2%から大幅に改善し、非GAAP純利益も2,847万ドルと前年同期の1,318万ドルからほぼ倍増した。一方でGAAP基準では依然として9,340万ドルの純損失を計上しており、GAAPとNon-GAAPの差はストックベース報酬（9,211万ドル）などの非現金項目が大きい。

こうした好調な業績を受け、会社は通期の売上高見通しを12.02億〜12.07億ドル、非GAAP営業利益見通しを1.24億〜1.28億ドルへと引き上げた。次期（第3四半期）のガイダンスも売上高3.09億〜3.11億ドル、非GAAP営業利益3,800万〜4,000万ドルと示されている。

抑えておくべきKPI

売上高: 2.92億ドル（前年同期比21%増）
ARR: 12.18億ドル（前年同期比22%増）
非GAAP営業利益率: 10%（前年同期は2%）
非GAAP純利益: 2,847万ドル（前年同期は1,318万ドル）

重要なインサイト

今四半期で目を引くのは、トップライン成長を維持しながら収益性が明確に改善している点だ。非GAAP営業利益率は前年同期の2%から10%へと拡大し、四半期として過去最高水準の収益性を達成したと会社は説明している。売上高の伸びが鈍化する中でも利益体質への転換が進んでいる姿は、投資家が注目してきたポイントのひとつと言える。

一方でローライトもある。GAAP基準では9,340万ドルの純損失が続いており、前年同期の7,200万ドルから損失幅は拡大した。この要因にはリストラ費用（2,443万ドル、前年同期は388万ドル）の増加やストックベース報酬の増加が含まれている。またフリーキャッシュフローは四半期ベースで1,324万ドルのマイナスとなっており、上期累計では1,748万ドルのプラスに留まる。上期のプラスにはイスラエル税務当局との合意に関する一時的な税金支払い（3,066万ドル）を除いた調整後ベースでは4,814万ドルとなる点も踏まえておきたい。

今後の見どころ

会社は通期の売上高・非GAAP営業利益見通しをともに引き上げており、下期にかけて成長と収益性の両立がどこまで続くかが焦点になる。ARRの伸びが売上高の伸びをやや上回っている点は、契約基盤の積み上がりを示すシグナルとして引き続き注視したい。

またGAAP基準での純損失やリストラ費用の動向、フリーキャッシュフローの四半期ごとの振れ幅も、収益性改善が一時的なものか構造的なものかを見極める材料になる。次四半期のガイダンス達成状況とあわせて確認していきたい。

出典

SentinelOne Announces Second Quarter Fiscal Year 2027 Financial Results

S 2026年Q1決算：売上成長が21%へ加速、Non-GAAP営業黒字化とARR過去最高の純増を確認

発表日：2026/05/28

Sの決算ハイライト

センチネルワンの2027年度第1四半期は、売上高が前年同期比21%増の2.77億ドルとなり、成長率が前四半期までの水準から加速した。ARR（年間経常収益）も23%増の11.63億ドルに達し、会社は「記録的な純増ARR成長」があったと説明している。ARR10万ドル以上の顧客数も17%増の1,702社まで積み上がった。

収益性の改善も明確だ。GAAP営業損失は7,972万ドルと前年同期の8,748万ドルから縮小し、Non-GAAP営業利益は1,054万ドルとなり、前年同期の393万ドルの赤字から黒字転換した。Non-GAAP純利益も1,226万ドルとなり、前年同期の665万ドルから伸びている。一方でGAAP純損失は7,616万ドルで、前年同期の2.08億ドルの損失からは大幅に縮小したものの、依然として赤字が続いている。

会社は2027年度通期の売上ガイダンスを11.95億〜12.05億ドルとし、Non-GAAP営業利益の見通しを1.15億〜1.25億ドルへ引き上げた。第2四半期は売上高2.89億〜2.91億ドル、Non-GAAP営業利益2,300万〜2,500万ドルを見込む。

抑えておくべきKPI

売上高: 2.77億ドル（前年同期比21%増、前年同期2.29億ドル）
ARR: 11.63億ドル（前年同期比23%増）
Non-GAAP営業利益率: 4%（前年同期はマイナス2%）
Non-GAAP調整後フリーキャッシュフロー率: 22%（前年同期20%）

重要なインサイト

今回の決算で目を引くのは、売上成長率が加速しながら同時に採算性も改善するという、両立が難しい局面を実現している点だ。Non-GAAP営業利益率はプラス4%まで浮上し、前年同期のマイナス2%から明確に転じている。CFOのソナリー・パレック氏も「事業拡大に伴う営業レバレッジ」を強調しており、単なる一時的な費用削減ではなく、規模拡大に伴う構造的な改善という位置付けだ。

一方でGAAPベースでは依然として営業損失、純損失が続いており、株式報酬費用や無形資産償却などの非現金項目が大きな重しになっている点は変わらない。また調整後フリーキャッシュフローの改善は、イスラエル税務当局との合意に伴う一時的な税金支払い3,066万ドルを除いた数値であることには留意が必要だ。フリーキャッシュフロー自体は3,072万ドルと前年同期の4,544万ドルから減少しており、キャッシュ創出力の伸びはまだ緩やかな段階にある。

顧客数の伸び（17%増）がARR成長率（23%増）をやや下回っている点も、既存顧客の単価拡大や大口顧客への集中が進んでいることを示唆する。CEOのトマー・ワインガーテン氏が言及した「emerging solutions（新興ソリューション）が全社ARRの半分に達した」というマイルストーンは、エンドポイント以外の事業領域が着実に育っていることを裏付けている。

今後の見どころ

次四半期以降は、Non-GAAP営業利益ガイダンスの引き上げが実際の四半期決算でどこまで再現されるかが焦点になる。第2四半期のNon-GAAP営業利益ガイダンスは2,300万〜2,500万ドルとされており、今四半期の1,054万ドルからの伸びが継続できるかが試金石だ。

またGAAPベースの赤字がいつ解消に向かうか、フリーキャッシュフローが一時的な税務要因を除いても安定的に積み上がるかも注視したい点である。ARR10万ドル以上の顧客数の伸びが今後もARR成長率に追いつくかどうかは、新規顧客獲得と既存顧客の深耕のどちらが成長を支えているかを見極める材料になる。